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戦下の記憶 撮影/長谷川健郎 文/加田斎「防毒面」　

2021年08月25日
テーマ：テーマ無し

フリーライターの加田斎さんから「生活クラブ事業連合生活協同組合連合会」の月刊雑誌「生活と自治」の連載「戦火の記憶」で「陸軍が使用していた毒ガスマスクを探している。」とのメールがありました。そこで「檜山平和ミュウジアム」主宰の檜山紀雄さんを紹介しました。
「第四回新宿・平和のための戦争展」から



9月号が発刊される8月25日以降ならば、「転載許諾」が可能であるというメールがありましたので誌面の紹介と「文字起こし」をします。
連載第26回「戦火の記憶」　撮影/長谷川健郎 文/加田斎加害被害含め、多くの人々に凄惨な体験を強いたアジア?太平洋戦争下にも、今に連なる普通の人々の暮らしがあった。埋もれゆくその記憶、痕跡を追う。「防毒面」　1925年、日本は毒ガスや細菌兵器の使用禁止を定めた国際協定「ジュネーブ議定書」に調印するが、その後も秘密裏に化学兵器の研究開発を進めた。29年から陸軍が製造を始めた毒ガスは7種類の目や呼吸器に激痛を与えるくしゃみ剤は「あか」、皮膚や粘膜をただれさせ死に至らしめるびらん剤は「きい」といった暗号名で呼ばれ、37年に日中戦争が開戦すると実戦で使われた。当初はくしゃみや嘔吐を引き起こす毒ガスが中心だったが、戦況が激化するにつれ致死性の高いものを併用。防毒面をつけた日本兵たちは村々に毒ガス弾を打ち込み、中国兵だけでなく一般市民も殺戮した。一方、化学兵器の専門部隊は、中国各地で捕虜を使った毒ガスや細菌兵器の人体実験も行った。　45年8月の戦争終結前後、日本軍は中国に残った毒ガス弾を現地で廃棄。戦後、漏れたガスに触れ、重い後遺症を負ったり死亡する被害が多発した。中国の被害者や遺族らは日本政府に賠償を求めて提訴したが、判決の多くは国の法的責任を認めなかった。現在、日本は中国政府の協力の下、遺棄された毒ガス弾の処理を進めているが、まだ30万発以上が未回収のままだ。? なお、日本で毒ガス製造に従事した工員らの健康被害は74年から国の補償対象となったが、戦後、海に投棄された毒ガスによる漁師らへの被害などにはぼどんど補償がなされていない。
　軍で使用されていた防毒面（防毒マスク）は、空襲時の被害軽減を目的とした1937年の「防空法」の施行以降、民間用としても流通した（協力 檜山ミュージアム）
はせがわけんろう 1950年福岡県生まれ。フリーカメラマン。社会、環境問題をテーマに活動。写真集「奇妙な風の日」（左右社）ほか。かだひとし 1970年島根県生まれ。フリー編集者、ライター。日本 大学芸術学部映画学科非常勤講師。

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